ショッピングローンで審査落ちする原因は？お金がなくても欲しい商品を購入する方法

ショッピングローンは、比較的高額な家電製品や電子機器などを購入する際に、とても便利なサービスです。

家電製品や電子機器などを購入する際、出費を気にする方は多いと思います。

「欲しい商品があるけど、お金がないから買えない」という際に、ショッピングローンを利用すれば、今手元にお金がなくても商品を購入できます。

しかしショッピングローンは、誰でも利用できるわけではありません。ショッピングローンには審査があり、審査に通らなければ利用できません。

そこで当記事では、ショッピングローンで審査落ちする原因を解説していきます。また審査に落ちた場合に、欲しい商品を購入する方法もご紹介していきます。

ショッピングローンの審査に通れば資金不足でも高額商品を購入できる

ショッピングローンは、主に信販会社や保証会社が取り扱っているローン商品を指します。家電製品など、高額商品を購入したくてもお金がない方に利用されるケースが多いです。

ショッピングローンを提供する信販会社や保証会社が、購入者の代わりに販売店に対して商品代金を一括で支払います。

そして、代わりに商品代金を支払ってくれた信販会社や保証会社に対して、分割で返済していくという仕組みになっています。

一括払いではなく分割払いでよいので、返済負担が分散されるというわけです。ただしショッピングローンの加盟店でないと利用することはできません。

ショッピングローンが利用できる主なお店

ショッピングローンは、すべてのお店で利用できるわけではありません。ショッピングローンを取り扱う契約、つまり加盟店契約を締結しているお店でのみ利用することができます。

では、ショッピングローンが利用できる主なお店としては、どういったものがあるのでしょうか。

上記の他にも、さまざまなお店がショッピングローンを導入しています。お買い物をする際に、ショッピングローンの利用を検討している場合は、事前に加盟店かどうか確認しておきましょう。

ショッピングローンを利用すればさまざまな商品購入が叶う

ショッピングローンは、基本的に電化製品など高額商品を購入する際に利用されるケースが多いです。

実際、私自身も約20万円のMacbook Proを購入した際、オリコのショッピングローンを利用しました。

その時の様子については、下記の記事をご覧ください。

ショッピングローンを利用してMacBook Proを購入してみた！

このように、日々の生活を支え、そして充実させようと思ったら、それなりの費用がかかります。

もちろんリーズナブルな商品もありますが、使用頻度が高くできるだけ良いものを使いたいとなれば、お金がかかるのも致し方ありません。

そんな時にショッピングローンを使って、最新モデルや機能性の高い家電を購入する方も珍しくないのです。

しかしながら、そんなショッピングローンも審査に通らなければ利用することはできません。

では、実際にどういった流れでショッピングローンの審査は行われるのでしょうか。

ショッピングローンの審査の流れ

ショッピングローンは、高額商品を購入する際にとても便利なサービスです。しかしながらショッピングローンは、審査に通らなければ利用することはできません。

• 販売店でショッピングローンの申し込みをする
• 信販会社や保証会社の審査を受ける
• 利用限度額の範囲内で商品を購入する

このように商品を購入する前に、販売店でショッピングローンの申し込みをしたあと、信販会社や保証会社の審査が入ります。

その後、審査によって金利や利用限度額が決定されるので、利用限度額の範囲内で商品を購入することになります。

または、商品の代金分を借り入れし、設定した期間で金利を上乗せした分を分割返済していくという流れです。

ショッピングローンの審査で見られること

ショッピングローンの審査では、申込者に返済能力があるかどうかをチェックします。

申込時に記入する属性情報と、個人信用情報機関に登録されている申込者の信用情報を照らし合わせながら審査するというわけです。

例えば、年収や職種、雇用形態、他社借入件数、住居情報などを確認して、融資可能かどうかの判断が行われます。

審査に通るために、年収を実際より高めに記入したり、他社借入があるのに0件と記入したりするのは、すぐにバレて審査落ちの原因になるのでやめましょう。

ショッピングローンの審査時間は？

ショッピングローンの審査は、販売店で申し込みをしたあとに行われることになります。そのため、審査が完了するまでは、店頭などでしばらく待たなくてはいけません。

審査に通れば待った甲斐があるというものですが、審査に落ちてしまった場合は、ショッピングローンが利用できないので商品購入も諦めざるを得ません。

実際、どれくらい店内で待機しなければならないのかというと、審査を行う信販会社・保証会社によって異なります。

例えば、オリコなら最短30分程度で審査が完了するため、ショッピングローンの審査にかかる時間自体はそれほど長くありません。

では、ショッピングローンの審査に落ちる原因としては、どういったところにあるのか見ていきましょう。

ショッピングローンの審査に落ちる原因

ショッピングローンを利用して何か商品を購入しようと思っても、ショッピングローンの審査に落ちてしまったという人は珍しくありません。

まず大前提として、ショッピングローンの審査に通るためには、安定継続収入を得ていることが条件となります。

つまり返済能力を有している方であれば、ショッピングローンの審査に通る可能性は高いというわけです。

では、返済能力が乏しいと判断される人(＝審査に落ちる可能性が高い人)には、どういった特徴があるのでしょうか。

審査に落ちる可能性が高い人

・他社借入件数が多い
・毎月の収入が安定していない
・過去に金融事故を起こしている

他社借入件数が多い

ショッピングローンに申し込みする以前に、すでに他のローン会社から借り入れしている場合、審査では不利になります。

またその他社借入件数が多ければ多いほど、審査に通過する可能性は低くなると言えます。

他社への返済もあるわけですから、追加でショッピングローン利用分も返済するとなると負担が大きくなります。

結果的に、延滞してしまったり貸し倒れになってしまったりするリスクがあるので審査に落ちる可能性が高くなるというわけです。

毎月の収入が安定していない

基本的にローン商品では、申込条件に「安定継続収入を得ていること」というものを設けています。

毎月の収入が不安定だと、返済できない月が出てくる可能性があります。貸したお金が返ってこないのは、ローン会社からすれば避けたいところです。

つまり安定した収入が見込めない方は、返済能力が乏しいと判断され、審査に影響してしまうというわけです。

個人事業主やパート・アルバイトでも、安定継続収入があると判断されれば、審査に通ることもあります。

過去に金融事故を起こしている

過去に長期延滞や自己破産といった金融事故を起こした経験がある場合、審査通過は非常に厳しくなります。

事故履歴は、個人信用情報機関に記録されていますので、審査時に確認されます。

長期延滞であれば、完済しない限り最長5年は履歴が残り続けることになります。

自己破産ともなると最長10年も履歴が残るため、ショッピングローンの利用は厳しいと言わざるを得ません。

クレカや携帯料金の延滞も審査落ちの原因になる

カードローンなどの延滞以外にも、クレジットカードや携帯料金の延滞も審査落ちの原因となるので注意が必要です。

クレカや携帯電話の支払い状況に関しても、個人信用情報機関で全て履歴として残っています。

支払い方法を口座引き落としにしている場合は、口座の残高がゼロにならない限り延滞することはないと思います。

しかし毎月、振り込んでいる場合は、つい返済期日を間違って認識していたり、時間がなくて振り込めなかったりと返済が遅れるケースもあるので気をつけましょう。

ショッピングローンで審査落ちしたらカードローンも要検討

もしショッピングローンで審査落ちしてしまったら、同じローンに再度申し込みするのは避けた方がよいです。

審査落ちしているにも関わらず、何度も申し込みすると「申し込みブラック」と判断される可能性があります。

個人信用情報機関には、申し込みの時点で履歴が残ります。審査落ちしているのに、何度も申し込みしてくるのは怪しいと判断されてしまうのです。

同じショッピングローンに再度申し込みするのではなく、カードローンの利用を検討するのも一つの手です。

カードローンは、消費者金融などのローン会社からお金を借りて、分割で返済していくサービスです。

もちろんカードローンにも審査がありますし、審査によって決められた利用限度額の範囲内でしかお金は使えません。

しかしながら、プロミスやアコムといった大手消費者金融の中には、最短即日審査・即日融資のところもあります。

申し込みのタイミングにもよりますが、その日のうちに借り入れして欲しい商品を購入できるかもしれません。

ただし借り入れ後は、当然のことながら返済していかなくてはなりませんので、計画的に利用することが大切です。

この記事のアドバイザー

ファイナンシャルプランナー

志塚 洋介 先生

（HP：志塚行政書士FP事務所）

行政書士として相続・遺言など民事を中心に業務を扱い。
企業・個人からの「お金」に関する悩み・問題を幅広く解決している。
1級FP技能士として資産運用、各種許可証、会社設立に携わっている。
契約書の作成、チェックなど、個人から法人まで幅広くサポートを行っている。